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2022年度の授業形態について

公開日：2022年3月1日

在学生の皆さま

本学における2022年度授業形態方針の概要を以下に説明する。状況によっては秋学期または冬学期の前に変更が必要となるかもしれないが、この方針は2022年度を通して全学期に適用される予定である。

この方針の最も重要な点は、2022年度において本学は、対面授業へ復帰するということである。大多数の授業を対面で行う予定であるが、一部の授業ではオンラインの授業形態が継続される。また、新型コロナウイルス感染症の大きな波のリスクがある限り、全ての授業を急ぎオンラインに切り替える必要が生じる可能性がある。

1. 対面授業

A. 一般方針
大多数の授業は対面で行うこととする。

B. 危機対応
感染症への緊急対応として必要に応じ、限定した期間、一部または全ての対面授業をオンラインで教える可能性がある。緊急対応が必要になる例としては、キャンパスでの感染症の大規模クラスターの発生や政府による非常事態宣言等の発令が挙げられる。緊急対応実施に関する決定は、大学のBCP（事業継続計画）に基づき行われる。

C. 個別ニーズへの対応
学生または教員の状況によっては、対面授業を短期間オンラインやハイブリッド式で教えることがある。

2. オンライン授業

A. 大規模授業
2022年度春学期においては、教室における密を避けるため、大規模授業（過去3年間のデータに基づき履修者が100名以上と予想される授業）をオンラインで教えることとする。感染症の状況によっては、秋・冬学期においても大規模授業はオンラインとなる可能性がある。

B. 特別な目的を持つオンライン授業
特別な目的のため、小・中規模の授業がオンライン授業と指定される場合がある。特別な目的に含まれるものは、オンライン交換留学プログラムのための授業、および、政府方針により入国できず海外在住を余儀なくされている本科生のための授業である。

3. ハイブリッド式授業

2022年度においては、ハイブリッド式授業を標準の授業形態の一つとはしない。しかし、例外的に、ハイブリッド式を使用する必要が生じる可能性がある。

A. 対面式授業の担当教員に、特殊事情（4.と5.で説明）を抱える一部の学生のオンライン受講を許可するよう、大学が打診することがある。これを「限定ハイブリッド」と呼び、授業はあくまで対面授業に分類されるが、定められたペティションを提出し認定された学生にオンライン受講を許可することになる。

B. 学生に感染症状がある、または、濃厚接触者として隔離されている場合、教員は学生に数日間オンラインでの参加を許可することができる。

4. 政府方針により海外在住を余儀なくされている学生への特別配慮

A. JLPの授業:
2022年度春学期においては（必要が生じれば秋・冬学期においても）、JLPの授業はハイブリッド式で教えられる。この対応は2021年度冬学期と同じである。すべてのJLP授業は日本標準時の通常の授業時間にそって行われる。

B. ELAの授業:
原則として、ELA授業は対面で教えられるが、海外からの受講を余儀なくされている学生は、オンラインで受講することができる。すべてのELA授業は日本標準時の通常の授業時間にそって行われる。

C. 体育の授業:
大多数の必修の体育授業は対面で、一部の必修の体育授業はオンラインで教えられる。学生はそれらの授業を自由に選択できるため、オンライン授業を履修する場合でもペティションは必要ない。体育の授業にハイブリッド式授業はない。選択科目の体育授業はほとんどがすべて対面で教えられる。

D. 海外在住が余儀なくされている学生へのオンライン授業
2022年度春学期においては、政府方針により海外在住を余儀なくされている学生は、オンラインで開講されている大規模授業を履修できる。しかし、これらの多くは日本語開講であること、また多くの海外在住学生は英語開講授業を履修する必要があることから、一定数の小・中規模の英語開講授業をオンライン授業に指定する。

E. 海外在住を余儀なくされている本科生が対面授業にオンラインで参加することを要望する場合:
限定的ではあるが、対面授業を担当している教員に、一部の海外在住本科生のオンライン受講許可を大学が打診する可能性がある（限定ハイブリッド）。

この選択肢は、主に海外在住を余儀なくされている本科生に限る。この選択肢を利用するには後(6.)に説明するペティションを提出する必要がある。
この選択肢は、2022年度春学期に特定の授業を履修しなければ、予定通り卒業／修了できない学生のために必要である。
この選択肢は、一年本科学生（OYR）には適用されない。

5. 日本在住の学生への特別配慮

A. 一般方針
日本に在住の学生は、対面授業には、対面で受講することが求められる。

B. 例外
対面授業に対面で参加できない学生は、対面授業へのオンライン参加を求めるペティションを提出することができる。6. で説明している手続きを踏む。この例外は、健康上の理由によってワクチン接種ができない学生、または、自身または同居家族の深刻な事情により、対面で授業を受講することが困難または危険な学生にのみ適用する。

6. 対面授業にオンラインで参加するためのペティション

A. 対面授業にオンラインで参加することを要望する学生（海外在住および日本在住）は、2種類のペティションを提出しなければならない。第一はオンラインで受講する必要性について説明するペティション（特殊事情認定ペティション）。第一のペティションが承認された学生（認定学生）のみ、科目ごとのオンライン参加を求める第二のペティション（科目ペティション）を提出できる。

B. 科目ペティションが承認された学生に対して、担当教員は、その承認された学生だけにオンラインの選択肢を与えることとする。

7. 病気や隔離の場合に対する柔軟な対応（教員の場合）

学期中にCOVID-19の感染を示唆する症状を発症した教員は、ヘルスケアオフィスと学部長（または大学院授業の場合は大学院部長）に状況を報告する。
コロナウイルス感染者の濃厚接触者になった場合は隔離が必要となる。

8. 病気や隔離の場合における柔軟な対応（学生の場合）

学期中にCOVID-19の感染を示唆する症状を発症した学生は、ヘルスケアオフィスと受講授業の担当教員にそのことを報告する。
コロナウイルス感染者の濃厚接触者になった学生は隔離が必要となる。

9. 教室の安全確保

教室を安全に保つために、マスク着用、ソーシャルディスタンス確保、空気清浄機の使用などの標準的な対処方法を継続する。学生および教職員は、新型コロナウイルスワクチンの接種が推奨される。

以上

学務副学長　ロバート・エスキルドセン
教養学部長　石生義人
大学院部長　溝口剛